コーチング武器に起業

　会話を通じて相手の能力を引き出す人材開発技術「コーチング」を武器に、起業する人が増えている。競争の激しいビジネス社会を生き抜くため、自らに磨きをかける手段として、コーチングへの関心が高まっているためだ。電話１本で開業できる手軽さも背景にあるようだ。

　コーチングの基本は、問題解決の答えは本人の中にあるという考え方で、１９９０年代にアメリカで広まった。プロのコーチは、相手の個性に応じて聞き方を工夫することで、答えを導く技術を身に着けている。

　神戸市内の自宅で今年７月、コーチング事務所「メンタルチャージ　ラボ」を開いた岡本文宏さん（３９）は、サラリーマンや個人経営者計１４人、小売業１社と契約している。

　１人につき３０分、１か月に２〜４回の割合で電話する。「売り上げが増えない」「転職しようか迷っている」など、１人では解決しにくい悩みを抱える人に、会話を通して自ら考えをまとめ、実行すべきことに気付かせる手助けをしていく。

　岡本さんは９８年、７年半勤めた婦人服メーカーを辞め、コンビニエンスストアの店長に転身した。４年後、売上高の低迷に悩み、あるマーケティング専門家に相談したところ、多くのことに気付かされた。この専門家は、一方的に教えるのではなく、いくつもの質問を投げかけたのだ。「何を売りたいのですか」「どうやって売っているのですか」――。これが、実はコーチングだった。

　岡本さんは答えとして、独自の商品説明札や、会員組織作りを考えて固定客を増やし、前年比１０％台の売り上げ増を達成した。この体験でコーチングに目覚め、専門教育機関のカリキュラムを受けて人材教育会社に転職、９か月後に独立を果たした。

　中小企業に的を絞り、「小さな会社の社長さんの社外相談役」を名乗るのは、Ｃ＆Ｃマネジメント（大阪市）代表の上船美和さん（４０）だ。中小企業診断士の資格も持ち、２００２年４月に起業した。

　「経営指導でなく、考えるお手伝いをする。しかも、耳を傾けるだけではなく、積極的に提案もします」と、コーチングとコンサルタントの融合を実践する。

　コーチングを受けている４０歳代の経営者は「うちは４人の会社なので、話を聞いてもらえるのがありがたい」と喜ぶ。上船さんは「私が投げかけた質問で、頭の中でピカッとひらめいたような表情をされる時が、一番うれしい」と話す。

顧客探す営業力必要

　コーチングの有資格者らで作る日本コーチ協会（東京）の調査によると、０１年にコーチが本業と回答した人は１８％、副業は３３％だった。これが０４年には本業２７％、副業２８％となった。定年や結婚・出産で会社を辞めた人たちが、キャリアを生かして開業しているとみられる。

　同協会の桜井一紀専務理事（４７）は「上司の言うことを、そつなくこなしていれば良い時代ではなくなった。厳しい競争に勝ち抜くため、会社でも上司でもなく、支援してくれる人を求めていることが背景にある」と分析する。

　優秀なコーチは順番待ちというが、同協会の０４年の調査では、有料の顧客を持つコーチ１２７人の平均月収は２５万４０００円、月収５０万円以上は１５％だった。桜井専務理事は「プロのコーチとして独り立ちするには、専門的な技術の上に、顧客を見つける営業力が必要だ」と指摘している。